現代社会において「働く」ということは、収入を得るための手段として最も一般的なものです。今回は、人材紹介会社で働くキャリアコンサルタント（FP２級も保有）が、転職活動において大事にしたい「軸」となるポイントを、５つに分けてお伝えしたいと思います。
[box05 title=”５つのポイント”]①．年収を上げる
②．自宅に近い勤務地を選ぶ
③．残業時間に注目する
④．仕事内容をより充実させる
⑤．自分に合った社風の会社で働く
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前述のように、私は人材紹介会社にて、管理部門職種を中心に転職支援をしているキャリアコンサルタントです。日本は、終身雇用制が根付いており、一つの会社で長く働くことが美徳とされている傾向がまだまだ続いています。もちろんそれも良いことではありますが、一方で、あらゆる理由により、転職を決意される方も多くいます。
転職活動で最も危険とされるのは、ただ単に「環境を変えたい」という理由です。一日のうちほとんどの時間を会社で過ごすことを鑑みると、何の選定軸もなく転職活動をはじめてしまうと、長期就業や収入の確保が非常に難しくなってしまいます。これにより転職を繰り返し、いわゆるジョブホッパーとなってしまうと、履歴書の職歴がどんどん増えていき、転職がどんどん難しくなってしまいます。
自分の納得できる会社で働き、相応の収入を得るためにはどのようなポイントに気を付けて会社選びをすれば良いかを整理していきたいと思います。
１．年収を上げる
まず単純に、年収を上げることが、生活をさらに潤わせることができる要素のひとつと言えます。収入アップにより生活水準を上げることを重要視する方も少なくありません。
一般的な事業会社において、給与の支給は、月給制と年俸制により行われること場合がほとんどです。
月給制について
月給制は、「完全月給制」とも呼ばれ、月を単位に基本給を定め、実際の出勤日数に関係なく毎月定額の給与が支給されます。欠勤・遅刻・早退があった場合であっても、毎月の給与が減額されることなく満額支給されます。
また、月給制のひとつに「日給月給制」というものがあります。これは、月給として月を単位に基本給を定めますが、欠勤や遅刻・早退などがあった場合には、その分給与から賃金控除（天引き）を行います。また、給与計算期間の途中からの入社、中途退職の場合には、日割り計算も行います。
以上の二つは同じようで細かく違いますので、気になる場合は確認すると良いでしょう。
年俸制について
一方で年俸制とは、給与を1ヶ月単位ではなく、1年単位で算出する給与体系のことです。言葉だけでみると「一年に一度支払われる給与形態なのか」と思われる場合がありますが、実は年俸制の場合でも月額支給が行われています。年俸額として提示された金額を月単位に分割した上で、毎月給与として支払われるという仕組みが取られているためです。
年俸制のメリットは、マネープラン（資金計画）を立てやすいことにあります。月給制は年間の給与支給額が年末まで確定しないのに対し、年俸制は事前に金額を指定されているので、月々いくら入るかを試算したうえで年間の計画を立てやすいです。
２．自宅に近い勤務地を選ぶ
働くうえで、固定的にかかるコストのひとつが「交通費」です。多くの会社が交通費全額支給と言いつつ、支給上限額が定められていることも少なくありません。転職に際しては、会社がどこにあるか、自宅からどれほどの距離かを見てみることも重要です。
また、自宅から遠すぎると、それだけ通勤に時間をとられてしまうため、通勤が苦になり、就業意欲も低くなるケースも見られます。一日のほとんどが移動時間ということになると、プライベートな時間もどんどん削られてしまうためです。
転職活動においては、面接に向かうタイミングで通勤時間を測ることをおすすめします。仮に入社することになったときに、長期的に通い続けられるかを把握して、意思決定に活かしていくことが重要だと言えます。
３．残業時間に注目する
働き方改革関連法の施行に伴い、時間外労働の削減や長時間労働の是正を企業が取り組むケースも増えてきました。それにより、世間的にも残業時間は少なくなる傾向にある一方で、繁忙期はどうしても定時で仕事が終わらないということもあります。また、職種によっては時期により仕事の量が増えてしまうこともあります。例えば経理職は、決算期になると忙しくなります。
会社選びに際しては「実際の残業時間」に注目してみることが重要になります。
求人票上の残業時間は、あくまで目安でしかありません。人員や仕事量が増える・減るにより変動することもあります。そこで着目すべき点は、残業代の支給形態です。
残業代の支給形態は「全額支給」「みなし残業手当での支給」の二つが一般的です。
全額支給について
まず全額支給の場合は、文字通り、働いた分だけ支給されるものですが、１分単位で計算される会社もあれば、1ヵ月単位の残業時間において、1時間未満の端数がある場合には、30分未満は切り捨て、30分以上は切り上げて計算する会社もあります。全額支給の場合は、会社の規定を確認する必要が出てきます。
みなし残業手当について
「みなし残業手当での支給」ですが、例えば「20時間分の残業代を含む」というように設定され、実際に20時間残業していなくても支払われる手当のことをいいます。これを超える時間分の残業代は、割増のうえで支給されます。
いずれも給与総額に含まれるので、月々の手取りがいくらになるかも関わってきます。
４．仕事内容をより充実させる
転職活動をはじめる動機のひとつとして最も多いもののひとつが「スキルアップ」「キャリアアップ」です。自分自身が何をしていきたいのか、そのために転職先で何をしていきたいかを明確にしたうえで、会社を選んでいく必要があります。
仕事内容の充実に重要なのは、やはりその仕事への理解度です。専門的な知識を習得することで得られるものか、フィールドを変えることで得られるものかを見極めていくことが重要になります。
また、長期就業のうえでもこの部分は非常に大事になってきます。転職活動は心身面でも金銭面でもコストがかかりますので、なるべく行わない方が良いと言えます。仕事へのやりがいを見つけられれば、長く生き生きと働けることでしょう。
５．自分に合った社風の会社で働く
これも長期就業という点で、非常に重要な要素です。
社風は、入ってみないとわからない部分もたくさんあります。会社全体が良い雰囲気としても、部署単位、個人単位でどうかまでは、働いてみるまでわかりません。ただし、面接官は、入社時に直属の上司になったりするケースがほとんどですので、お人柄が合うかを確認する場として活用するのも重要です。
さいごに ～転職活動で成功するために～
このように様々な指標を挙げましたが、これら５つの指標で最優先にするものは何かを見定めて、次に２位、３位と優先するものを選んでいくことが重要です。
転職活動の理想的なゴールは「内定を２社以上もらうこと」だと筆者は考えます。どの会社にしようか比較検討するうえで選んだほうが、納得感を得られる転職ができると考えます。
マネープランニングという観点では、年収アップが一番の近道のように見えますが、一方で、心身面でも金銭面でもかなりの負担がかかってしまう転職活動を何度もやるよりも、ひとつの会社で長期的に就業していくことが、貯蓄への近道という見方もできます。それぞれの生活水準やかなえたいことを冷静に見ながら、転職活動を進めていくべきであると考えます。
